物価の安い国

物価の安さ、高さを比べる調査がある

物価の高低はそれを評価する人の立場(どこの国の人か)によって大きく変わるので共通的な認識で物価の評価をするために、観念的な物価評価としてはビックマック指数、ドル基準で各国の一般的な品目の価格について調査したものとしてはマーサーが調査、発表している世界生計費調査などがあります。

これらは評価を行なっている基準が全く異なるため、例えばビックマック指数では世界36位と下位の香港が、世界生計費調査では9位で上位にいるなどのアンマッチもありますが、これらを見比べることで、各国の大体の物価のイメージは持つことができます。

日本からみた物価の安い国

我々日本人にとって物価が安い国というと、インドや、タイ、インドネシア、マレーシアなどの東南アジア諸国がよく知られています。

これらの国であれば、食料品などは日本で購入する場合の10%~50%程度で購入できますし、交通費、公共料金も日本と比べて非常に安くなっています。ただし、インドも東南アジアも同様に近年大きく経済発展しつつある国々ですから、その物価も大きく変化しているようです。

いずれの国もインフレ傾向が強く、特に食料品価格が高騰する事態になって庶民の生活に大きな影響が出て問題になっているため、各国はこうした対策と、自国の経済発展のためのインフレ政策の間で難しい舵取りを迫られているようです。日本の物価から見るとまだ大した変化には見えない物価上昇ですが、今後もこうした傾向は継続していくと考えられるため、近い将来にはこうした国々の物価も必ずしも安いとは言えない時期が来ることは充分あり得ます。

中国はもう物価が安くない?

また、少し前までは”物価の安い国”というイメージが強かった中国はついにGDPで日本を追い抜いて世界で2番目の経済大国になり、各都市の物価も大きく上昇しています。北京、上海、香港などの大都市では食料品価格や交通費などはまだ低く抑えられているものの、住宅バブル真只中の都市部では住居費が激しく高騰したことも影響して、物価は大きく上昇しています。

ただし、こうした物価上昇は一部の大都市にのみ言えることであり、地方部との国内物価格差が大きな問題になっています。 また、現在ドルやユーロといった主要通貨以外に対しても円が強くなっているため、日本から見ると世界各国の物価が割安なっている状況です。

自国以外の国の物価の評価は為替相場によって流動的に変化するため、アメリカやドイツ、フランスなどに対しても”割安感”のある現在は、経済的な側面を除き、観光目的の人々にとっては多くの国を物価の安い国と感じられる絶好の機会と言えるかもしれません。

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